
「求人媒体に掲載しても応募が集まらない」「複数の媒体に出しているのに、思うような人と出会えない」というご相談は、ホームページ制作のご相談と同じくらいよく受けます。採用がうまくいかない原因を媒体の選び方や掲載期間のせいにする前に、見落とされがちなのが「応募する前に求職者が必ず見ている場所」の整備です。本記事では、採用ホームページ作り方の基本と、求人媒体との役割分担を整理します。
この記事の要点
- 求人媒体は他社と並んで比較される場所で、自社の情報を自由な形で伝えきれない
- ホームページは、求人媒体に書けない「働く人の声」「現場の雰囲気」「代表の考え」を伝える場所になる
- 求人媒体で接点をつくり、ホームページで応募の決め手を作る、という役割分担が現実的
なぜ求人媒体だけでは採用がうまくいきにくいのか
求人媒体そのものが悪いわけではありません。ただ、求人媒体という仕組みには構造上の限界があり、そこだけに頼ると採用がうまくいきにくくなります。
求人媒体は「他社と並んで比較される場所」
求人媒体は検索結果の一覧や誌面の中で、同業の他社と並んで表示される構造になっています。求職者は複数社をまとめて比較しながら見ているため、給与や勤務時間といった条件面で目立つ特徴がない会社ほど埋もれやすくなります。中小企業が大手と条件だけで勝負すると、どうしても不利な比較になりがちです。
掲載が終われば情報も見えなくなる
求人媒体の掲載は、契約期間が終わると表示されなくなることが多くあります。応募を迷っている求職者が家族に相談したり、他社と比較してから決めたりする「検討している期間」の間に、確認しに戻ろうとした情報そのものが消えてしまう、という構造上の課題があります。
ホームページが採用において担える役割
求人媒体が「最初の接点」をつくる場所だとすると、ホームページは「応募するかどうかを決める場所」になります。役割が違うため、求人媒体をやめる必要はなく、両方を揃えることが大切です。
応募前に必ず確認される場所になっている
求人媒体に載っている情報だけで応募を決める人は多くありません。「この会社は実際どんな会社か」を確認するために、会社名で検索してホームページを見に行くのが実際の行動です。ここに採用に関する情報がなければ、不安なまま応募を見送られてしまう可能性があります。
求人媒体に書けない情報を、自由な形で伝えられる
求人媒体の入力項目が固定されているのは、職業安定法に基づき募集主の氏名・住所・連絡先・業務内容・就業場所・賃金などを必ず明示する義務があるためで(厚生労働省)、この基本項目を外れた自由な説明までは十分にできないことが多くあります。ホームページであれば、働く人の1日の流れや代表・現場の考え方、実際の職場の写真など、求人媒体では載せきれない情報を自社の判断で載せることができます。
実際にホームページで採用導線を整えた例
かつて私が支援した福祉・介護(訪問介護)の会社様では、1つのホームページに「利用者家族」「サービスの利用を検討している方」「求職者」という3つの立場の人が訪れることが、制作前の打ち合わせの中で分かっていました。それぞれが知りたいことは違うため、3者それぞれに届く情報設計を行い、そのうえで求人媒体に頼らない採用導線までをサイトに備える形で構築しました。公開直後のため運用実績の数値はまだ反映できていませんが、「採用のためだけのページ」を単独で作るのではなく、会社全体の情報設計の中に採用の入口を組み込む、という考え方自体は業種を問わず使える視点です。

採用ホームページ作り方:入れておきたい要素
採用ページというと「募集要項」だけを載せるイメージを持たれがちですが、求人媒体には書きにくい次のような要素を加えることで、応募前の不安を減らすページになります。
- 働く人の声(立場や年次の違う2〜3人程度)
- 1日の仕事の流れ
- 代表・現場責任者の考え方
- 応募から入社までの流れ
- よくある質問
これらの原稿を作る際にAIで下書きをすることも増えていますが、給与・勤務時間・応募資格といった事実情報は、AIが生成した文章のまま載せてはいけません。この点は求人・採用ページの原稿づくりにAIをどう使うかで詳しく解説しています。
求人媒体とホームページ、どう役割分担するか
どちらか一方に絞るのではなく、次のように役割を分けて考えると整理しやすくなります。
| 場所 | 主な役割 |
|---|---|
| 求人媒体 | 求職者との最初の接点を作る・条件面で検索にかかる |
| ホームページ | 応募前の不安を減らし、応募するかどうかの決め手を作る |
既存のホームページがすでにある場合は、採用ページを1つ追加するところから始められます。一方で、会社案内自体が古いまま更新されていないと、採用ページだけ整えても会社全体の印象とのギャップが目立ってしまいます。その場合は、採用ページと合わせてホームページ自体の見直しも検討する必要があります。制作にかかる工程や期間の目安はホームページ制作の流れと完成までの期間目安で解説しています。
なお、「とりあえず採用ページだけ急いで作る」という進め方は避けたいところです。目的や伝えたいことを整理せずに作られたページは、入社後に「サイトで見た雰囲気と違った」というギャップを生みやすくなります。この点は「とりあえず作った」ホームページが機会損失を生む理由で触れている考え方が、採用ページにもそのまま当てはまります。

まとめ:この記事のポイント
- 求人媒体は他社と比較される場所で、掲載終了後は情報も消えてしまう
- ホームページは、応募前に必ず確認される場所であり、求人媒体に書けない情報を自由に伝えられる
- 求人媒体で接点をつくり、ホームページで応募の決め手を作る、という役割分担で考える
採用は一度のページ改善で完結するものではありませんが、求人媒体だけに頼らず、自社のホームページが応募の決め手になる状態を整えておくことは、長期的に採用コストを下げる土台になります。
よくある質問
求人媒体をやめて、ホームページだけで採用してもいいですか?
A. いきなり求人媒体をやめることはお勧めしません。求人媒体には「求職者との最初の接点を作る」という役割があり、ホームページだけでは検索にすら乗らないこともあります。求人媒体で接点をつくり、ホームページで応募の決め手を補う、という併用が現実的です。
採用ページは既存のホームページに追加するだけでいいですか?
A. 内容面では追加だけで十分なケースも多くあります。ただし、既存のホームページ自体が古く更新されていない場合は、採用ページだけ整えても会社全体の印象とのギャップが目立つことがあります。その場合は会社案内部分も含めた見直しを検討したほうがよい場合があります。
求人原稿の文章をAIに書いてもらってもいいですか?
A. 構成のたたき台を作る工程としては活用できますが、給与・勤務時間・応募資格などの事実情報は、AIが生成した文章のまま載せてはいけません。必ず自社の事実で確認したうえで公開してください。
採用ページに載せる「働く人の声」は何人くらい必要ですか?
A. 決まった人数はありませんが、1人だけだと「その人だから言える話」という印象になりやすいため、できれば立場や年次の違う2〜3人を載せると、会社の雰囲気が伝わりやすくなります。
採用ページの作り方・見直しのご相談
「採用ページを追加したい」「会社案内から含めて見直したい」など、現状の採用の悩みに応じてご相談いただけます。まずは現在のホームページの状態からお聞かせください。